写真:ZUMA Press/アフロ

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東京五輪開催!早朝から沸き立つSNS

2013.9.9 22:18

 日本時間9月8日未明、ブエノスアイレス(アルゼンチン)で開かれた国際オリンピック委員会(IOC)総会で2020年夏季五輪の開催都市は「東京」に決まった。イスタンブール(トルコ)との決戦投票で東京が選ばれた同8日だけでも、「五輪」「オリンピック」に関するTwitterの口コミ数は304万件を超えており、ソーシャルメディア上では同8日早朝から東京五輪の話題が飛び交っていた。

 東京は第1回投票を1位で通過、マドリード(スペイン)とイスタンブールは同票となり、最下位を決める投票でマドリードが落選した。その後の決選投票では東京がイスタンブールを60対36で圧勝した。

 Twitter上の「五輪」「オリンピック」に関する口コミの推移をNTTコム オンラインの分析ツール「Buzz Finder」で調べてみると、8月下旬の口コミ件数は1日平均1万件前後だったが、8月31日に2万件を超え、9月4日に4万件に達している。さらに同5日に8万件、同6日に10万件と増え続け、数字だけを見ても東京五輪への関心が日増しに高まっていたことが分かる。

 開催国決定前日の同7日には、「五輪」「オリンピック」関連の口コミは1日30万件を上回り、東京開催が決まった同8日は304万件まで跳ね上がった。東京開催が決定した8日午前5時すぎには早朝にも関わらず、決定前後の15分間だけでも15万件余りの口コミが集中していた。

 同8日に「東京五輪」関連でつぶやいていたユーザーを男女比でみると、男性42%、女性58%という比率で、女性の方が積極的に情報を発信していたようだ。東京開催についてポジティブな発言をしていたユーザーは80%前後、ネガティブな内容は20%前後となっている。地域別でみると、東京都在住とみられるユーザーの口コミ数が最も多く、さらに神奈川、大阪、埼玉、愛知、千葉と続いている。

 「東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会」と東京都スポーツ振興局がまとめた試算によると、2020年東京五輪の経済効果は「3兆円」としている。NTTコム オンラインの「gooリサーチ」が登録モニターと、イギリス、オーストラリア、スペイン各国の提携モニターを対象に行った「2020五輪開催地」調査によると、東京五輪の開催で見込まれる効果は1位が「観光客の増加」(63.5%)、続いて「国内消費の増加」(48.3%)と、経済面での効果が1、2位を占めていた。

 東京での五輪開催は1964年以来、56年ぶり。日本での開催は72年の札幌、98年の長野冬季五輪を合わせて4度目となる。東日本大震災の苦難を経て、日本が2020年の東京五輪開催までにどのような復興、進化を遂げるのか。個人的には東京五輪の経済効果を最大限に期待しつつ、2020年が新たな転換期となるよう、自分の目標も定めたい。


*gooリサーチの「2020五輪開催地」に関する調査結果
Ryuichi

新聞記者、報道カメラマンなどを経てインターネットサービス、ポータルサービスの会社を転々とする。外資企業と国内企業を行き来して、国産オリジナルのWebサービスをいつか創り出そうと夢見ている。現職は何でも本部長。

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